2022年10月号　土被り

　推進工法体系Ⅱ「計画設計・施工管理・基礎知識編」には「最少土被りは、掘削断面、土質条件、周辺の構造物及び施工方法等を考慮して十分なものとしなければならない。一方、大土被りについては、推進工法管に作用する地下水圧が管接手部における耐水圧の限度を超えるような場合は、検討する必要がある」とうたっています。
　このように、土被りが推進工事に及ぼす影響は、土質条件と同様に大きな工法決定の要件となり、それに見合った設計、計画、施工に対し十分な技術的根拠に基づく検討が必要です。
　このところ大断面のトンネル工法では、大深度の施工が当たり前のように行われていますが、推進工事でも推進管接手の止水性能が向上し、高水圧対応の管種が使用されています。
　それに伴い、高水圧下での施工条件をクリアするための対応対策を講じなければ安心・安全は保障されません。また、社会生活に及ぼす影響が少ない工法としてさらに進化しなければなりません。
　もし、トラブルが発生すればライフラインの遮断と同時に第三者災害に波及し、場合によっては人命にかかわる被害を伴うこととなります。従って、土被りの大小による対策は、施工費に波及するだけではなく、安心・安全に寄与していることを理解することが重要と思っています。
　本特集では、小土被り、大土被りでの計画設計に対するリスクアセスメント、トラブル回避するための方策手段等、施工計画に至るまでや、施工事例も交え、発注者、設計者、施工者や管材メーカーより述べていただき、確立された推進工法の発展につながる特集号となればと願います。
（編集担当：舩橋　透）