2019年3月号　小土被りと近接施工

　我が国の都市は、流通・交通の要衝、山地と平地の接点等にあり、氾濫原などの低平地に人やモノが集積し拡張、発展しているところが多く見られます。また、都市の地盤は、地勢の変遷から基盤が変化に富み、表層は複雑な堆積層により形成され、さらに都市の発展に伴い造成、埋め立て等の人工改変地も増大してきました。
　このような都市では、土地の有効利用、活動の利便性向上等のため、地下空間の利用が進み、後発の施設ほど複雑に設置され、また、重要構造物も混在し輻輳している状況にありますが、今後、これらのインフラは、老朽化の進行に伴い改築更新の需要が高まることは必至です。また、都心部に限らず郊外でも、上下水道、ガス等のパイプラインに加え、都市防災の観点から電気や電話等のケーブルの地下埋設化等が進んでおり、近い将来に同様な状況が迫っています。
設置当時には開削工事（明かり）で確認できた状況も、改築時にはそれも難しい状況となっています。しかし、既存の施設（ネットワーク）機能を活用しつつ、維持管理のしやすい施設の改築を順次行うためには、連絡施設であるパイプラインを安易に「避けて（下げて）通す」だけではない、発想と工夫による取り組みが必要ではないでしょうか。
そこで、本号では、今後、技術の発展が大きく期待される次の事項について着目し、特集記事を募ることとしました。
　　・現在の状況をより正確に把握し、共有するための調査技術
　　・既定のルールに囚われず、より早期に効果を得るための計画技術
　　・厳しい制約条件に安全に対応するための施工技術
　改築施設の検討にあたっては、既存の埋設物、占有物との競合を前提とする必要があり、新設構造物の使用や施工に伴う影響度合いを地上・地下ともに適切に評価し、新たに加わる施設の占用位置の設定、施工法の選定等を行い、さらには、施工時・施工後の安全・安心の確保も必要となります。
　ここでは、特に縦断線形の制約、既存基幹施設の深度制約、施工に伴う影響制約等が厳しい状況下での円形管、ボックスカルバートの施工事例を中心に取り上げました。なお、近接施工時の影響軽減策には地盤改良、パイプルーフ等が想定されます。
（編集担当：田口由明）