2020年6月号　より良い工法選定に向けて

　近年の推進工法をとりまく環境は、上下水道の面的な整備に代わり、都市部を中心に整備目的や施工条件（選択する施工法）についてニーズが多様化しています。
　管路施設の使用目的を問わず、都心部では地下空間が高密度に利用され、施設が輻輳していることから、物理的制約、時間的制約等により新しい施設を敷設（占用し既設に接続する）することの難度が高まっています。また、当初の敷設から相当期間が経過して、改築更新ニーズが高まっている施設も相当数に及びますが、使用中（供用中）の機能を維持しつつ置換することが可能なのか等、多くの条件によって、施工手段を選択せざるを得ないことが少なくありません。
　現場において安全、かつ安価な施工方法を採用するためには、何より設計計画の段階で、これら制約条件を適切に洗い出し、それに適う施工法を選択することが重要となってきますが、その判断に必要な情報が十分に入手できないまま、一般的な概念の中に収めて（実現が難しい選択肢を）あえて、もしくは、やむを得ず、選んでいることはないでしょうか。
　下水道の場合、事業財源の事情から1）既存ストックを活用した浸水対策2）既存施設の耐震対策（補強）3）既設の改築による再構築等が事業目的になることが増えています。一般的に、特に1）でニーズが大きいと思われる「大断面」にはシールド工法が施工の自由度で優位2）は処分制限期間の問題もあるのでやむを得ないこともありますが3）に至っても管更生が原則、というような判断をしていることが多いように感じます。
　確かにその判断が適切な場合が多いことは事実だろうと思います。ですが、ここで考えてみたのが、本当に必要な「機能」を適切に提供するという観点で頭を切り換えたら、もっと良い実現方法があるのではないか。頭の中に刷り込まれた「標準」「ふつう」が「常」と思い込んでいないか。このことを気づかせるための「施工技術の情報」とは何か。
　本号では、これまでは「そもそも推進工法では難しい」「選択肢として推進工法はない」と切り捨ててきた条件であっても、推進工法が相対的に優れるところ、差別化できるところを明確にすることで「こんなことができるのなら、（推進工法を主体とした施設で）原点から考え方を変える」という、設計者の発想を刺激し、大胆に転換する情報を例示できればと考えました。
（編集担当：田口由明）