2018年6月号　浸水対策の変遷「より安全な街へ」

　浸水被害軽減に向けて都道府県および市町村において、雨水排除施設の整備に積極的に取組んでいますが、未だ痛ましい事例が報道されています。
　これから梅雨の時期に入りますので浸水被害の発生が危惧されます。梅雨というと「しとしと」降る長雨のイメージでしたが、近年の雨の降り方に異変が起きているのではないかという気象庁やマスコミによる報道が増加しており気掛かりです。代表的な現象は積乱雲が次々に発生し「線状降水帯」を形成し、限定的な区域に、しかも短時間に集中して豪雨に見舞われ大災害を引き起こします。平成26年8月、広島市において前述の降水帯により法面崩壊が発生し甚大な被害をもたらしたことを記憶している読者も多いと思います。
　下水道整備の変遷を遡ると、当初は大都市において多発した浸水対策として開始され、あわせて生活環境改善のための水洗化が図られました。その後、超過降雨対策として１０年確率降雨対策へ、それでも浸水被害が頻発する都市部においてはさらなる確率降雨のアップが進められております。
　当初の整備は開削工法が主流でしたが、交通渋滞の原因や地下埋設物への影響から非開削工法が採用されるケースが増加しました。このような背景のなか、大中口径に対応でき施工性・経済性に富んだ推進工法が着目され雨水整備に活躍しました。当時の推進工法は開放型の刃口式推進であり推進延長も短いものでした。近年、推進工法の技術開発が進められ、泥水・土圧式等の密閉型、曲線推進、長距離、大断面が可能になっております。浸水安全度向上のための整備手法として採用される増強管・貯留管整備にも多用されるようになりま
した。
　推進工法の発展が浸水対策としての下水道整備促進の一翼を担ったといっても過言ではないと思います。その推進工法の開発の経緯を振り返り今後の浸水被害軽減のため、安全な街づくりにどのような方法で寄与できるかに着眼し特集を組みました。
（編集担当：石北正道）